« home »

ロバート•F•ケネディ•Jr氏の演説「子どもへのワクチン接種の危険性について」

COVID-19

自閉症の発生率は、50年前は1万分の1だったが、
現在では「34人に1人」という割合にまで増加している

今回の記事は、非常に興味深いテーマです。

アメリカ大統領選が終わり共和党が来年からのアメリカの舵取りになりました。

そこで、重要ポストに就任するとされている『ロバート・F・ケネディ・Jr氏』の演説をご紹介します。

ロバート・F・ケネディ・Jrさんは、ジョン・エフ・ケネディ大統領の甥っ子になります。

ロバート・F・ケネディ・Jr

長年にわたり、私は「子供に義務付けられた72種類のワクチンのうち、事前に安全性テストが行われたものは1つもない」と述べてきました。しかし、トニー・ファウチ氏は「彼は嘘をついている」と言い続けてきたのです。2016年には、トランプ大統領が私をワクチン安全委員会の責任者に任命し、ホワイトハウスの弁護士が立ち会うもとで、ファウチ氏とコリンズ氏に私と面会するよう指示しました。

その会合で、私はファウチ氏に「あなたは私が嘘をついていると言っていますが、8年間もそう言い続けています。この研究を見せてください」と求めました。すると彼は「今ここにはないが、ベセスダにあるので後で送ります」と答えました。しかし、結局その研究を受け取ることはありませんでした。

そこで、私はアーロン・セアリーと共にファウチ氏を訴えることにしました。1年間の妨害を経た後、彼らの弁護士が裁判所の前で私たちに会い、「あなたが正しかった。我々にはそのような研究がなかった」と認め、文書で証明しました。

CHDのウェブサイト、もしくは私のウェブサイトに行けば、HHSからのその手紙をご覧いただけます。製薬会社には下流での責任もなく、事前の安全性テストも不要とされ、それにより2億5千万ドルのコスト削減が可能になっています。さらに、連邦政府が毎年7800万人の学童にワクチンを受けさせるよう命じているため、マーケティングや広告費も必要ありません。

この状況を利用し、新しいワクチンを必要以上にスケジュールに追加する「ゴールドラッシュ」が起きました。多くのワクチンは不必要であり、その中には感染症の病気ですらないものも含まれています。

スケジュールに乗ることで、企業には年間10億ドルの収益が見込めます。さらに、NIHがロイヤリティを受け取っている場合もあるため、私たちは72回の注射、16種類のワクチン、そして現在ではHPVワクチンも加わることになりました。

1989年にはアメリカの子供たちに慢性疾患の爆発的な増加が見られました。その年を境に、神経疾患が急増し、ADHDや睡眠障害、言語遅延、ASD、自閉症、トゥレット症候群、チック、ナルコレプシーなどが増加しました。

これらは私が若い頃には聞いたことがなかったものです。CDCのデータによると、自閉症の発生率は、私の世代では1万分の1だったのが、現在では34人に1人という割合にまで増加しているのです。
ほんとワクチンは儲けの為。子供のことなんて考えいない。

 





以上になります。

 





とても興味深い演説であり、私たち日本人も真剣に取り組むべきテーマです。

我が国でも驚くべきデータがあります。

自閉症・情緒障害特別支援学級に在籍する児童生徒数は、平成19年(2007年)度以降、毎年、約6,000人ずつ増加しています。また、平成26年(2014年)度において、自閉症・情緒障害特別支援学級に在籍する児童生徒数の特別支援学級に在籍する総児童生徒数に対して占める割合は、約44%です。
 通級による指導を利用する発達障害(自閉症、学習障害、注意欠陥多動性障害)のある児童生徒数はいずれも、平成19年(2007年)度以降、毎年、増加傾向を示しています。また、平成26年度において、通級による指導を利用する発達障害のある児童生徒数の通級による指導の総児童生徒数に対して占める割合は、約45%です。

独立行政法人 国立特別支援教育総合研究所より

  • 自閉症・情緒障害特別支援学級に在籍する児童生徒数は、平成19年(2007年)度以降、毎年、約6,000人ずつ増加
  • 平成26年(2014年)度において、自閉症・情緒障害特別支援学級に在籍する児童生徒数の特別支援学級に在籍する総児童生徒数に対して占める割合は、約44%
  • 平成26年度において、通級による指導を利用する発達障害のある児童生徒数の通級による指導の総児童生徒数に対して占める割合は、約45%

 





ではでは。

 





参考にしたサイト
信州大学:自閉スペクトラム症

 





 





タロ

久永 広太郎(ヒサナガコウタロウ)

あいがとや店主。有限会社グランパティオ代表。グラフィックデザイナー。アートディレクターを経て情報誌「パティオ」を発刊し自然災害や公害問題、健康被害などの問題に目覚める。週末は、もっぱらアウトドアにひたすら勤しむ。